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ニューイヤーチャートの「PAC」経年変化

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新年あけまして、
   おめでとうございます。

本年も宜しくお願い致します。


年末年始はエクセルVBAという簡単なプログラム言語を使って
計算ソフトを作ったりしながら過ごしました。

もとはといえば、

ラオ先生からジェイミニ・スティラ・ダシャー
計算ソフトの作成を依頼されたのがはじまりでした。

スティラ・ダシャーは、
Shri Jyoti Starには実装されていないし、
Parashara's Lightのそれは、
計算が必ずしも正しくないこともあって
信頼できません。
 
ついでだから、

前々から、
こんなのあったら便利だろうなぁ
と思っていたもの

たとえば

 市販の占星術ソフトにまだ実装されていないが重要なダシャー
 実装されていても不正確なダシャー
 各種チャクラ・チャート(パタキリシタ、サンガッタ、コタ、クールマ etc)
 シャドバラ
 グラハ・バラ
 ラーシ・バラ
 アシュタカヴァルガ


などを求めるための計算表も作っているところです。

で、

今回紹介するのはPACの集計表です。

PACというのは、

 Position: 在住
 Aspect: アスペクト
 Conjunction: コンジャンクション

のことです。
これに、星座交換のE

 Exchange:星座交換

が加わって、実際にはPAC-Eなんですが、
それを集計するためのスプレッドシートを作成しました。

アセンダントと9惑星の位置を入力してボタンを押すと、下図のような表が出力されます。

PAC集計表

表(上図)の縦軸と横軸はいずれもハウス番号です。

見方を簡単に説明すると

たとえば(3、5)の座標に2という数字があります。

それは、

3室と5室がPAC-Eによって絡み合っており
その絡み合いの数が2であることを表しています。

たとえば、3室の支配星が5室に在住する
あるいは、3室と5室の支配星がコンジャンクトする
あるいは、5室の支配星が3室にアスペクトする

などがあるかどうかをチェックして
あればカウントしていくというものです。

数字が大きければ大きいほど、
それらのハウスが強く関連しあっていることを表します。

これをさらにハウスごとで集計したのが、右の表です。

これから、ハウスごとにPAC-Eのカウント数がわかります。

つまり、

どのテーマ(ハウス)に一番エネルギーが注がれているかが一目でわかります。
すなわち、そのホロスコープにおける中心テーマが浮かび上がってくるわけです。

それで実験的に

2009年から2020年までの20のヒンドゥーニューイヤーチャートについて、
PAC-Eの集計をとり、時系列でプロットしてみました(下図)。

HNC_PAC頻度推移表

ヒンドゥーニューイヤーチャートというのは、
国ごとに毎年3~4月にある魚座の新月でもって作成し、
その国の1年を占う上で重要なホロスコープです。

とりあえず、

2009年から2020年までのヒンドゥーニューイヤーチャートを日本について作成し
PACーEを集計し、そのなかから紛争に関するハウス(3室、6室、7室)の和をプロットしてみました。(実線)

横軸は時間軸(2009年~2020年)です。
縦軸はその年におけるPAC-Eのカウント数です。

日中・日韓の緊張の消長がでているのかどうかを見てみたかったのです。

あっ、そうそう。

「2013年、日本をとりまく周辺諸国との緊張は例年通りで特筆べきするものはなにもなかった」
とお感じになっておられる方も読者の中にはいらっしゃるようですので、
そういう方はここから先はスルーしてくださる方がよろしいかも知れません。

で、ご覧のように、

中国漁船衝突事件(2010.09.07)があった2010年、
グラフはひとつのピーク(35ポイント)を形成しています。

その後、2011年、2012年は谷を形成しますが、
2013年(昨年)も、ピーク(36ポイント)を示しています。

その後、

次のピークは2015年、
そして、2018年、2019年あたりか?

ついでに、

災厄、大量死屈辱、混乱を表す8室についてもプロットしてみました(点線)。

興味深いことに、2009年から2011年まで8室のポイントは高めの水準を保っています。

 2009年:政権交代
 2010年:中国漁船衝突事件、東北大震災
 2011年:福島原発問題

鳩山・菅政権のときで、混乱がきわまっていたときと一致しています。

※ 厳密にいえば3月11日に発生した東北大震災は2011年ではなくて2010年のニューイヤーチャートで見ることに注意。

そして、昨年2013年(屈辱)も8室のポイントは高くなっています。

さて、

もちろんこれだけで結論を出すことはしません。

問題となりそうな年の洗い出しの道具として
こういったマクロ分析がどの程度役に立つのか
というレベルの粗いはなしをしているのですから。

しかし、

そうなんだけど、この集計結果は、2018年と2019年あたりについては
ヒンドゥーニューイヤーチャートから受ける私の全体的な印象とは違いました。

それで、

2013年について12のソーラーチャートを作成して
同様の分析をしてみると、
あまりきれいにでているようには見えませんでした。

う~ん、残念。

そう簡単に問屋が卸してはくれません。
ひとひねりも、ふたひねりも、まだ工夫が必要です。

過去に起きた紛争(印パ戦争、印中紛争、中東戦争など)の事例についても
同様の分析を試して有効性を検証してみましょうか・・・。

しかし、

方向性としてはよさそう・・・
というあわい希望・期待を抱いています。

近況報告でした。

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日中間の衝突

世界最大の地縁リスクの1つに―米メディア

Record China 2014年01月26日

2014年1月22日、米国営ラジオ局ボイス・オブ・アメリカの中国語版ウェブサイトは、日中間の衝突のリスクは14年の世界最大の地縁リスクの1つであると報じた

スイスで開催されている世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)の最大のテーマの1つは世界の安全問題だ。専門家は日中間のリスクは14年の世界最大の地縁リスクの1つだと指摘している。安倍首相はダボス会議で日中が軍事衝突を避けられるかどうかについて十分な自信があるわけではないと表明したと記事は指摘している。

コンサルティング会社ユーラシアグループのイアン・ブレマー社長は「14年に最も深刻な地縁リスクを抱えているのは、イランとサウジアラビア中国と日本2つのエリアだ」と指摘した。

尖閣問題によって過去最悪のレベルにまで冷え込んでいた日中関係は、昨年末の安倍首相の靖国神社参拝によってさらに悪化した。復旦大学米国問題研究センターの呉心伯(ウー・シンボー)教授は、安倍首相を予測不能な北朝鮮の指導者・金正恩(キム・ジョンウン)第1書記と同様の「トラブルメーカー」であると認識している。

日中間で戦争が勃発する可能性については、呉教授は「あり得ない」と否定している。中国は戦争を起こしたいとは思っておらず、日本は戦争を起こそうとはせず、米国は両国の争いに巻き込まれたくないと考えている。そのため、中国と米国の関係が安定している限り、日中情勢は最悪の事態にはならないと指摘した。呉教授はまた、「米国は靖国参拝と東シナ海問題について自らの立場を表明すべきだ」と主張した。

一方、ブレマー社長は米国はそうはしないとみている。「中国が靖国参拝問題に関する立場を米国に表明させるという発想は非常に賢明だ。しかし、米国がそうすることは、米国と日本の関係にくさびを打ち込むような形になり、米国はそうなることを望んでいない。米国の国家利益と必ずしも一致していないからだ」と分析している。(

中国政府高官がダボス会議で問題発言

奥山真司 2014年01月28日

今日の肥前は午前中晴れたのですが、昼すぎから小雨が降りました。気温はけっこう暖かかったような。

講演で九州まで来ているのですが、運良く名護屋城址を見学することができました。秀吉が朝鮮出兵した時の城跡なんですが、ここに陣取っていた武将たちがオールスターキャストでした。

さて、ダボス会議での安倍首相の「1914年前発言」が物議を醸しだしてから数日たったわけですが、色々とこの会議で面白い発言をしている中国政府の高官らしき人の内容が出てきましたので、その紹介を。

この記事の中でダボス会議に参加したブロジット記者は、あるクローズドのディナーの席で興味深い光景を目にしたと言っております。

もちろん会議は「チャタムハウス・ルール」が適用されておりますので、その発言者は誰なのかは書けないということですが、その発言内容は書けるということなのでそれを書く、とのことです。

そのディナーの席にゲストとして呼ばれているのは「ある中国政府高官」とのこと。

そして会場全員を凍りつかせるある事件が起こったわけですが、それは会場の参加者にマイクを回し、自分の聞きたい質問を、そのゲストにたいして端的に質問することができるコーナーの最中のこと。

そのゲストは会場の参加者から日中間の尖閣諸島の問題について聞かれたそうですが、それに答えているときには、軍事衝突はもう避けられないという態度であり、むしろそれを恐れている様子はなかったとのこと。

つまり超タカ派的な態度をみせていたらしいのです。

彼によれば、その衝突が起きる理由は、尖閣に価値があるというよりは、むしろ中国と日本が互いへの憎しみが高まっているからだとか。

この高官は、尖閣問題を靖国参拝に結びつけており、靖国はそれを嫌う国々からは「戦犯の栄誉をたたえている」と見られるからだと言明。彼自身は「安倍首相は犯罪者をたたえている」と言い、この安部首相の参拝の決定を「狂ってる」と言ったとか。

次に中国側の事情を話しており、彼によれば日本はアメリカとは講和したが、中国とは実質的に第二次大戦の本格的な講和をやっていないと説明。

しかし彼自身は、もし中国が尖閣の領有権を取り返すために日本に軍事的な攻撃をしかけたらアメリカが日本を支援することになることを知っているし、そもそも中国はアメリカを挑発したくないと認めております。

ただしここで驚きなのは、彼が「多くの中国人は、中国が尖閣に侵攻することによって地域で軍事的な優位を見せつけ、このシンボル的な島を確保することができると信じている」と発言したそうな。

つまり彼は国境紛争を勃発させずに限定的な作戦で島を取り返すことができると言ったわけですが、この攻撃そのものがシンボル的に大きな意味を持つということであり、日本と中国、それに世界にたいして、誰が強いのか見せつけることになる、と言ったそうなのです。

しかも彼は「日米に軍事的な対処をさせて大戦争になるというのも、実はそれほど悪いものではない」と断言しており、これによって会場の空気は凍りついたとか。

その凍りついた空気の中で、あるビジネスマンがこの高官に質問。

「これって完全に狂ってると思いませんか?これって戦争を始めるってことですよ、尖閣なんてほとんど価値もないのに、そのために世界戦争を起こすってことですか?」

と聞くと、その高官は、

「もちろんわかってます。でも尖閣の価値というのはシンボル的なものであり、そのシンボルそのものが極めて重要なのです」

と答えたとか。

それに関して会場からまた質問が出ると、彼は今度は先ほどの発言からは少し立場を変えて、

「私はわざざとセンセーショナルな言い方をしましたが、個人的には日本と戦争をしたいとは考えていません」と発言。

それでもまた彼の態度からは日本との戦争は望ましいという姿勢が見られたとか。

このやりとりを見ていた記者の結論としては、頭の良さそうな中国の政府高官が、大規模戦争につなげずに尖閣に侵攻して紛争を終わらせるということを正当化した、ということであり、これが会場を凍りつかせた、とのこと。

安部首相の「1914年発言」も大事ですが、むしろこの高官の過激な発言は日本でももっと紹介されてもいいのでは。

中国船の領海侵入が減少

2014年、とりあえず今年にはいってからは、いまのところ尖閣諸島の問題は沈静化しているかのように見えます。

しかしその一方で、主戦場は、情報戦という、よりワールドワイドな展開に移行していますね。

中国の当面の目標は、日本を Demonizeし、とにかく日本を孤立化させること。その結果、中国が日本に食指を伸ばしたとき、日本を助けようとする外国をなくす、外国が日本を助ける気にさせないような環境作りをしている、ということなんでしょう。

http://news.livedoor.com/article/detail/8740842/

NewSphere 2014年04月16日

・中国船の領海侵入が2013年10月以降、目立って減少しているという
・尖閣問題をこれ以上悪化させたくないという中国側のサインという見方がある
・リスクを最小限に止めながら日本への攻撃を続けるためという意見も

中国船の領海侵入が減少…尖閣“現状維持”のメッセージか? 海外識者がねらいを分析

 尖閣諸島周辺の日本の領海に侵入する中国巡視船の出現頻度が、昨年10月以降、目立って減少しているという。12日付のワシントン・ポスト(電子版)が報じている。オバマ米大統領の訪日が今月23日に迫る中、複数の海外メディアが、日中関係に関連した報道や論説を展開している。

【「当面は尖閣問題をエスカレートさせたくない」という中国側のサインか】
 中国巡視船の出現頻度を分析したのは、中国政治を専門とするマサチューセッツ工科大学(MIT)のテイラー・フラベル准教授と、ハーバード大学教授のアラステア・ジョンストン教授だ。日本の海上保安庁が発表した資料をもとに、ワシントン・ポスト電子版が展開するブログ『Monkey Cage』に分析記事を寄稿した。

 それによると、尖閣諸島から12海里以内の海域で行われている中国船のパトロールの回数が、2013年の10月を境に大幅に減ったという。それ以前は週に4回ほどの頻度だったが、10月に入ると中国船がまったく現れない期間が3週間以上続き、以降は今月4日まで平均して2週間に1回ほどに落ち着いたという。

 両氏は、このデータのみで中国の意図を決めつけるのは危険だとしながら、「(尖閣問題を)当面はこれ以上エスカレートさせたくないという、中国側のサインなのではないか」という見方を提示する。

 ただし、中国領海外縁の「接続水域」でのパトロール回数は逆に増加しており、中国はいつでも尖閣諸島海域に進出できるというメッセージも維持しているとも、両氏は指摘する。

【米軍司令官の日本支援発言に中国メディアは猛反発】
 その一方で、中国当局やメディアによる“言葉の攻勢”は弱まる気配がない。BBCは14日付で、日本に駐留する米海兵隊第3海兵遠征軍司令官のウィスラー中将の発言が、中国メディアの集中砲火を浴びていると報じた。

 BBCによると、「尖閣諸島が外国の力によって攻撃された場合、我が部隊は再奪取する用意がある」というウィスラー中将の発言を人民日報が報じた。これを受け、同紙の英語版『グローバル・タイムズ』は、「中国が魚釣島(尖閣諸島)を占領するために軍を送るという前提からして間違っている。そのため、この日本支援発言は意味がない」などとする中国国立防衛大学教授のコメントを掲載した。

 さらに、人民日報系のニュースサイト『Haiwai』は、「アメリカは中国と日本の間に長期的な緊張関係をわざと作り上げるために尖閣問題を利用して“火遊び“をしているに過ぎない」と持論を展開。「“火遊びをする者は火傷をする”という古い格言を忘れてはならない」と日米を牽制した。

 一方、米ニュース番組『PBSニュースアワー』の公式サイトは、オバマ大統領の訪日をテーマにした14日付の論説記事で、安倍政権は「尖閣で軍事衝突が起きた場合、アメリカが助けに来るという確約を、直接オバマ大統領の口から聞きたがっている」と論じている。当のオバマ大統領も、「アメリカは日本に対する責任を政策の核心として重視していることを、(訪日で)示さなければならない」と語ったという。

【リスクを抑えて日本を攻撃し続ける中国の戦略か】
 中国の尖閣諸島海域でのパトロールの縮小と、メディアを通じた激しい日米批判の姿勢は、一見矛盾しているようにみえる。これについてディプロマット誌は、先のワシントン・ポストのブログ記事を元にした論説記事で、次のような見解を述べている。

「中国の指導者たちは、現実世界での対決から“言葉の戦争”に主眼を移したのかもしれない。別の言い方をすれば、これが、リスクを最小限に止めながら日本への攻撃を続ける中国のやり方なのかもしれない」
S.Shimizu
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