中野剛志著『世界を戦争に導くグローバリズム』

Powered by JJS
Also powered by Houz Khas
清水の「スカイプ鑑定」 → 清水鑑定


「日本は、中国が東シナ海において仕掛ける覇権戦争に巻き込まれる可能性が高いと結論せざるを得ない。そして、その戦争を回避するために日本に残された道は、中国が侵略を断念するに十分な自主防衛の能力を準備するか、あるいは、中国を覇権国家とする東アジア秩序の中で従属的な地位に甘んじるか、のいずれかである」242頁

この本は、学術書である。

こういう書物にありがちな、著者の予断や思い込みの羅列や強要はない。

著者は、豊富な資料・論文を網羅的に紹介し、問題点を整理しつつその全体像を示し、そして、結論へと読者を導く。

まずはレビューを、アマゾンで参照されたし。


 
とりわけ着目すべきは、『グローバルトレンド2030』が、二〇二〇年代に中国がアメリカを抜いて世界最大の経済大国になると予測していることである」23頁

つまり、二〇三〇年までに、世界はグローバル覇権国家の存在しない多極化した構造となるのである」24頁

本書を読み終えて、
2020年から2030年までに
世界はやはり大きな危機を迎えようとしているのかもしれない
と思った。

そしてわたしは、

2010年にヴィシャーカパトナムで開かれたマンデーン占星術会議を思い出した。
→ マンデーン占星術国際会議 @ Visakhapatnam

そこでKNラオ先生は、
2030年前後にもう一度大きな戦争があるだろう
と予言した。

正直いって、

「2030年? 20年も先の事だなぁ・・」
と、当時はあまりピンとこなかった。

しかし

その後の国際情勢の急激な悪化を目の当たりにする中で、
2030年危機を実感するようになってきた。

アメリカの衰退は、特にユーラシアの以下の地域の不安定化をもたらす。

・東アジア(日米軍事同盟の弱体化)
・東ヨーロッパ(NATO軍事同盟の弱体化)
・中東(イスラム国、イラク、シリア、パレスチナ問題)

とうぜん、そこは2030年危機のフラッシュポイントとなる可能性が高い。

いま2030年の日本の状況について分析を進めている。

どうやら日本も無縁ではなさそう…

な感じである。


コメントの投稿

管理者にだけ表示を許可する

EUのデフレ危機

クルーグマン教授“日本に謝りたい…” 教訓生かせぬEUのデフレ危機を嘆く

2014年10月31日 NewSpher

http://news.livedoor.com/article/detail/9421300/

 世界経済の低迷が続く中、海外メディアでは特にユーロ圏の経済危機に警鐘鳴らす記事が目立ちはじめている。多くは、1990年代後半以降の日本を例に挙げ、デフレスパイラルに陥る危険性を論じている。中でもノーベル賞経済学者のポール・クルーグマン教授は、ニューヨーク・タイムズ(NYT)紙上で「欧米は日本以上に深刻なスランプに陥った」と悲観的だ。

◆クルーグマン教授「我々は今、日本に謝るべきだ」
 クルーグマン教授は、日本の「失われた20年」は、「反面教師として、先進国経済が進むべきではない道を示してきた」とNYTに寄せたコラムで述べている。そして、自身も日本が取った政策を批判してきた一人だと記している。しかし、「我々は今、日本に謝らなければならない」と心情を告白。批判そのものは間違ってはいなかったが、認識が甘かったとしている。

 それは、欧米が日本の教訓を全く生かすことなく、「起きるはずではなかった」数々の失敗を積み重ね、日本よりもさらに深刻な状態に陥ったからだという。「特に2008年以降の失態は、日本の失敗が霞むほどに大きなものだった」と嘆く。その例として、ドイツをはじめとするヨーロッパの緊縮政策や、「2010年以降のアメリカのインフラ支出の崩壊」を挙げている。また、欧州中央銀行がインフレを予防するために行った2011年の利上げは、「積極的に成長を破壊した」致命的なミスだったと指摘する。

 欧米が日本の教訓を生かせなかった理由については、「我々の社会に巣食う根深い格差のためだと思う」と述べている。

◆ユーロ圏は日本のようにデフレに耐えられない
 現在のヨーロッパ経済について、エコノミスト誌は「6年間で3度目の不況に陥る瀬戸際にいる」としている。同誌によれば、既にユーロ圏の8ヶ国で物価が下がっており、地域全体のインフレ率は0.3%に落ち込み、来年にはマイナスに転じる恐れもあるという。「スタグネーションとデフレに向かっている」と記す。

 同誌は、日本のデフレが世界経済に与えた影響を「良くないものだが、終末的というほどではない」と表現する。一方、ユーロ圏がデフレに陥れば、日本経済のように「孤立したケースではない」ため、世経済界にずっと大きな悪影響を与えるとしている。

 また、「均質でストイックな日本社会とは違い、ヨーロッパ諸国は手をたずさえて経済の停滞と物価の下落に耐えることはできないだろう」とも論じている。具体的には、デフレによって需要が落ち込めば債務不履行が増え、1930年代の世界大恐慌と同様の危機が襲うとしている。

◆3段階を経て日本型デフレスパイラルに陥る?
 カナダの経済紙『フィナンシャル・ポスト』は、投資銀行のバークレイズ・キャピタルが発表したヨーロッパのデフレに関する報告書を取り上げている。
 
 それによれば、ヨーロッパのデフレは3つの段階を踏んで進むという。第1段階では、予想を下回る消費者物価指数に投資家たちが反応し、株価が10%下落。ここで各国政府や欧州中央銀行が適切な対応をすれば、「市場は素早く安定」し、デフレは免れるという。

 しかし、第1段階で対処に失敗すれば、消費者物価指数は下がり続け、株価がさらに10%下がる第2段階に至る。さらに「市場が日本型の長期的なデフレスパイラルに陥ることを恐れる」結果、第3段階では株価が40%以上下がるという。報告書は、日本は実際にそれを経験してきたと結んでいる。

中国軍の戦力増強に危機感-米委員会

2014.11.21 10:00

「米国の抑止力、とりわけ日本に対するそれを低下させる」中国軍の戦力増強に危機感-米委員会が年次報告書

http://www.sankei.com/world/news/141121/wor1411210017-n1.html

 【ワシントン=青木伸行】米連邦議会の超党派の諮問機関である「米中経済安全保障調査委員会」は20日、中国の軍事力増強に強く警鐘を鳴らす年次報告書を発表した。中国軍の今後の戦力増強がより広い軍事・外交政策の選択肢を中国に与え、「米国の抑止力、とりわけ日本に対するそれを低下させる」と、危機感を表明している。

 報告書は、米国に「新型大国関係」の構築を呼びかける中国が、現実には東シナ海上空に防空識別圏を設定し、南シナ海で軍事用滑走路を建設するなど、着々と覇権を拡大している事実を直視。「習近平国家主席には、高いレベルの緊張を引き起こす意思があることは明らかだ」と非難した。

 さらに、中国の行動パターンは「対中関係を和らげるために東アジアの同盟国を見捨てるのか、あるいは中国の侵略から同盟国を守って中国との潜在的な対立に直面するのか」を米国に迫ることが特徴だとし、強い警戒感を示している。

 具体的な軍事力の脅威としては、中国の向こう3~5年の核戦力は、多弾頭型の大陸間弾道弾(ICBM)と潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)が開発、配備されるなど、大幅に増強されるとの見通しを表明。

 今後5~10年間で、軍事衛星の保有数が増加し、他国の軍事衛星を破壊する能力も向上して、「米国を脅かしうる」と指摘した。また、2020年までに、アジア太平洋地域に展開する潜水艦とミサイル搭載艦の数は、351隻にのぼるとの予測を示した。

 報告書は、こうした中国の脅威に対処するため、米国の地域におけるリバランス(再均衡)戦略を維持し、その進(しん)捗(ちょく)状況を検証することや、日本の集団的自衛権行使を後押しすることなどを提言している。
S.Shimizu
Calender
<
>
- - - - - - -
- 1 2 3 4 56
7 8 9 10 11 1213
14 15 16 17 18 1920
21 22 23 24 25 2627
28 29 30 31 - - -

全記事

Designed by 石津 花

Archive
no. of Visitors
検索
最新コメント
リンク
只今の訪問者数
現在の閲覧者数: