慰安婦問題に強力な助っ人外国人現る ~ マイケル・ヨン氏

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いよいよ解散総選挙です。

朝日新聞を筆頭に、メディアの安倍首相への攻撃が激しいですね。

曰く、「大義がない!

なにかといえば、「国民に信を問うべきだ」と政権批判を繰り返してきたメディアですが、
じゃあ国民に信を問おうじゃないか」と政府が解散総選挙に打って出れば、
今度は「大義がない!」とはこれ如何!?

そうやって強制慰安婦の捏造問題から目をそらし延命を図ろうとする朝日新聞‥。
そう、天敵である安倍政権さえ倒せれば、朝日新聞の栄光は復活するかも知れない??

そこに、ようやくまじめに強制慰安婦問題に取り組む欧米系のジャーナリストが現れました。

たとえば(ネタとしてはもう古いですが)、

メディア等でも有名なテキサス親父ことトニー・マラーノ氏。
彼のYouTubeでの活躍は有名です。

もうすでにAstroDiaryでも何度も紹介してきました。
彼の名前で5冊も本が出版されています。



しかし、トニー・マラーノ氏慰安婦問題だけを扱っているのではありません。
なので、その背景について詳しく調べる資金と時間を彼は持ち合わせていません。
慰安婦問題について彼の活動及びその影響力には限界があります。

で、

私がここで紹介したいのは、最近、私が注目しているマイケル・ヨン氏です。

私は、先週インドから帰国してから彼のFacebookをずっとフォローしています。

https://www.facebook.com/MichaelYonFanPage

彼はチームを編成し、日本及びアジア諸国(韓国、タイ、シンガポールなど)を組織的に取材してまわっています。

慰安婦問題の背景にある中韓の反日工作についても、決して目を背けようとせずに調べているようです。

取材結果をもとに、現在、従軍慰安婦の問題について本を執筆中だそうです。

これはひょっとすると風向きが変わり始めているのかな、という予感がします。
 
 
基本的に欧米のメディア、とくにアングロ・サクソン系のメディア(ワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズ、ガーディアン、インディペンデントなど‥)は日本について良いことは書きません。

そして日本に在住する外国特派員もろくな記事を書きません。

彼らの多くは、そもそも日本文化はおろか、日本語もあまりよく理解していない(ようです)。

せいぜい、朝日新聞にざっと目を通して日本を理解した気になって本国に記事を送っていている程度がほとんどなのではないか、と勘ぐりたくなってしまいます。(そういう意味でも、朝日新聞の責任は重いんだろうねぇ)

欧米のメディアが書く日本の記事は、だいたいいつも
「日本はこうすべきである」
「日本はこの点についてもっと学ぶべきである」

という上から目線の論調ばかりです。

安部首相について書くときはたいてい
「rightist(右翼)」
「revisionist(歴史修正主義者)」
という枕詞を Shinzou Abe の前に付けて書きます。

そもそも「Japan Times」や「朝日新聞」からしてそういう論調で書いているのだから、それしか目を通さない外国特派員がそう書くのもしかたがないのかもしれません。

しかし、そうはいってもすこし風向きが変わってきたかもねと思うようになったのは、おそらく2011年、東日本大震災のあたりからでしょうか。

震災時における日本人の冷静な行動が、驚くべき民度の高さとして世界中のメディアで取り上げられました。

このときばかりは、「日本は世界から学ぶべきだ」から「世界は日本から学ぶべきだ」へと論調がガラッと変わりましたよねぇ~。

ネットでも、日本に住む外国人や外国人旅行者が、「日本はこんなにすごいところだ」と発信し始めました。

つくづくいまはネットの時代なんだな、と思います。


そこでマイケル・ヨン氏ですが、彼はどこかのメディアに属する、いわゆるふつうのジャーナリストではありません。

マイケル・ヨン氏は、ノンフィクション・ベストセラー作家(代表作『イラクの真実のとき(Moment of truth in Iraq)』)であり、彼の本はウォール・ストリート・ジャーナルやニューヨーク・タイムズなどでも大きく取り上げられたり、彼もそういう有名メディアに投稿もしてきたそうです。



多くのジャーナリストは出自からしてそもそもリベラル(左より)ですが、マイケル・ヨン氏はグリーンベレーという特殊部隊の出身という経歴の持ち主であることが幸いしてか、軍事問題に対する定形の偏見は少なく、理解も洞察もそのへんのジャーナリストよりもよっぽど深そう(あくまでも期待)であります。

軍隊出身のマイケル・ヨン氏が、軍隊と不可分のキャンプフォロワー(従軍慰安婦)の問題について関心を示すのは当然のなりゆきでした。

かつて在韓米軍に慰安婦を国ぐるみで提供していたとして、韓国政府が慰安婦問題で提訴されたのもきっかけになったのかもしれません。

彼は、いろいろ調べていくうちにその背景に中韓のプロパガンダ工作の存在を知るようになりました。

マイケル・ヨン氏は、自身のfacebookで、日本は『河野発言』を撤回すべきだ(Japan should toss out the Kono statement)と明言しています。

日本の外人記者クラブの理事、David McNeillについても以下のような痛烈な批判を繰り広げています。

David McNeillは従軍慰安婦について14年間も記事を書いてきたが、彼にインタビューをした結果、彼が吉田清治について今年までまったく聞いたこともなかったし、終戦直後に米軍が作成したビルマでの従軍慰安婦に関する尋問書”1944 PoW Report 49”の存在についても知らなかったという事実がわかった。…これは、聖書について論じておきながら、アダムを知らないといっているに等しい

注)David McNeill(日本の外人記者クラブ理事)
http://www.fccj.or.jp/number-1-shimbun/item/138-profile-david-mcneill/138-profile-david-mcneill.html

そしてたとえばニューヨーク・タイムズの以下の記事に対してもマイケル・ヨン氏は「(記事の)筆者はそもそも事実関係に興味がない」と筆者の姿勢に批判的です。

http://www.nytimes.com/2014/11/15/opinion/comfort-women-and-japans-war-on-truth.html?_r=2

よく言われることですが、案外私たちが思っているよりも、ジャーナリストと言われる人たちは、日本であろうが外国であろうが無知な人が多いようです。

欧米のジャーナリストについていえば、当事者である日本人の言葉に直接耳を傾けるよりも仲間の欧米系メディアに書かれてあることの引用を繰り返すだけの、いってみれば手抜きの仕事をしている(怠惰で傲慢な)人たちが意外と少なくないように思います。 ま、それはどこの業界についても似たようなことが言えるし…ジャーナリストだからといってけっして特別な存在ではないということなんだろうけど。

Facebookでは、最初はさすがに韓国・中国系らしき人達による反対のコメントも多かったし、マイケル・ヨンのファンからも「あなたがそういうことを書くのには失望した」と書かれていましたが、日本人からの客観的な資料を含めたコメントの投稿が多くなるにつれて論調はだんだん変わってきているように見えます。

有志による英語の反論資料も立派なものが次々にできつつあります。
(そもそもこういうの外務省の仕事だろうと思うのだが‥)

http://jcnsydney-en.blogspot.jp/

http://www.howitzer.jp/korea/page03.html

慰安婦問題は、いずれ南京大虐殺問題につながっていくでしょう。

南京大虐殺問題についても、下記のように素晴らしい反論のページが英文で作成されるようになってきました。

http://www2.biglobe.ne.jp/remnant/nankingm.htm

これがマイケル・ヨンのfacebookで紹介されることの意味は大きいと言えます。

さて、「慰安婦問題」から「南京大虐殺問題」へと遡っていくと、必ず「極東軍事裁判(東京裁判)」の問題に突き当たることになります。

すると、「なぜ日本がアメリカと戦わなければならなかったのか?」という本質的な問題を問わなければならなくなります。

当然、アメリカの侵略の歴史についても言及せざるを得なくなるはずです。

つまり、これまで周到に蓋がされてきた「アメリカの侵略・虐殺の歴史」がはからずも前面に出てくることになるのです。

アメリカの侵略・虐殺の歴史をざっと時系列で振り返ってみましょう。

①北米大陸でネーティブ・アメリカンを7千万~1億人殺した。
②ハワイを力ずくで侵略した。
③フィリピンで60万人殺した。
④日本で非戦闘員(女・子)を100万人近く殺した。
⑤ベトナム戦争とイラク戦争で数十万人殺した。


あるいは、西洋諸国によるアジア・アフリカ地域における植民地支配の歴史が問われることになるかも知れません。

さて、そうなったとき、彼の本の読者のほとんどが欧米人であるマイケル・ヨン氏は孤立を恐れずに正義を貫くことができるのでしょうか?

おそらく、そのときは世界史が書き換えられるときであろうし、それはアジア・アフリカ人の手によらなければならないでしょう。

そう考えると、そうなるまでにはまだまだ時間がかかるんだろうと思います。

参考リンク: 古森義久 慰安婦問題、米から支援の声


マイケルヨン氏の発言(産経新聞より)

「米欧大手メディアの『日本軍が組織的に女性を強制連行して性的奴隷にした』という主張は作り話としか思えない」
「慰安婦問題での日本糾弾は、特定の政治勢力の日本叩きだ」
「日本軍が組織的に20万の女性を強制連行して性奴隷にしたというのならば、国家犯罪となるがそんな事実は出ていない」
「どの時代でも軍隊に売春はつきものであり、日本の慰安婦も大多数は普通の意味の売春婦だったのだろう」
「それでもなお、『日本軍の強制連行による性的奴隷』と断じる主張は政治的意図のにじむ捏造であり、日本を同盟国の米国や韓国と離反させるために日本たたきだろう」
「現在の日本ほど人道主義、民主主義、平和主義に徹した国は全世界でもめずらしい。米国にとっても貴重な同盟国だ。であるのに米側が慰安婦問題で日本を叩くのは敵性勢力を強め、友邦を弱めることに等しい」

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ケント・ギルバートさんも

沖縄は危険な状態です 2014-11-06 19:38:32

http://ameblo.jp/workingkent/entry-11949001468.html

日英両方で書かれてあり、英語の勉強にもなります。

【反撃せよ!ニッポン】創作された「歴史」の修正を主張する時期に来た

http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20141118/dms1411181140003-n1.htm

道程は長い…

 
マグロウヒルは、「慰安婦強制連行」の記述訂正要求を拒否

米メディア 2014年11月25日

http://news.livedoor.com/article/detail/9507229/

・日本政府が、米国出版社に不適切な記述がある教科書の訂正を求めていた問題
・出版社マグロウヒルは、「慰安婦強制連行」の記述訂正要求を拒否した
・同出版社は「作者の作品、研究、表現を支持する」と立場を示した

米政府2007年報告に明記


中国政府は米国での反日工作に年間1兆円をつぎ込み、親中派議員(パンダ・ハガー)を多数抱き込んでいる。

そういう米国親中派議員が必死になって戦時中、日本が慰安婦を奴隷として扱った証拠を探したが、結局なにも見つからなかったというはなし。それを産経新聞が報道しています。

喜ぶべき報道ではありますが、複雑な気持ちになります。


産経新聞 11月27日(木)7時55分配信

慰安婦「奴隷化」文書なし 米政府2007年報告に明記

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141127-00000070-san-n_ame

 米政府がクリントン、ブッシュ両政権下で8年かけて実施したドイツと日本の戦争犯罪の大規模な再調査で、日本の慰安婦にかかわる戦争犯罪や「女性の組織的な奴隷化」の主張を裏づける米側の政府・軍の文書は一点も発見されなかったことが明らかとなった。戦時の米軍は慰安婦制度を日本国内の売春制度の単なる延長とみていたという。調査結果は、日本側の慰安婦問題での主張の強力な補強になることも期待される。 (ワシントン駐在客員特派員・古森義久)

 米政府の調査結果は「ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班(IWG)米国議会あて最終報告」として、2007年4月にまとめられた。米側で提起されることはほとんどなかったが、慰安婦問題の分析を進める米国人ジャーナリスト、マイケル・ヨン氏とその調査班と産経新聞の取材により、慰安婦問題に関する調査結果部分の全容が確認された。

 調査対象となった未公開や秘密の公式文書は計850万ページ。そのうち14万2千ページが日本の戦争犯罪にかかわる文書だった。

 日本に関する文書の点検基準の一つとして「いわゆる慰安婦プログラム=日本軍統治地域女性の性的目的のための組織的奴隷化」にかかわる文書の発見と報告が指示されていた。だが、報告では日本の官憲による捕虜虐待や民間人殺傷の代表例が数十件列記されたが、慰安婦関連は皆無だった

 報告の序文でIWG委員長代行のスティーブン・ガーフィンケル氏は、慰安婦問題で戦争犯罪の裏づけがなかったことを「失望」と表明。調査を促した在米中国系組織「世界抗日戦争史実維護連合会」の名をあげ「こうした結果になったことは残念だ」と記した。

 IWGは米専門家6人による日本部分の追加論文も発表した。論文は慰安婦問題について(1)戦争中、米軍は日本の慰安婦制度を国内で合法だった売春制の延長だとみていた(2)その結果、米軍は慰安婦制度の実態への理解や注意に欠け、特に調査もせず、関連文書が存在しないこととなった-と指摘した。

 ヨン氏は「これだけの規模の調査で何も出てこないことは『20万人の女性を強制連行して性的奴隷にした』という主張が虚構であることを証明した。日本側は調査を材料に、米議会の対日非難決議や国連のクマラスワミ報告などの撤回を求めるべきだ」と語った。

Nazi War Crimes & Japanese Imperial Government Records
Interagency Working Group


Final Report to the United States Congress
April 2007

http://www.archives.gov/iwg/reports/final-report-2007.pdf

ケント・ギルバート氏による翻訳

 
なぜ、インド占星術家の私が、こうやって慰安婦の問題をしつこく追っているのか?

それは、いずれ日本は中国とガチで対峙しなければならなくなり、そのとき、もし対応を誤ると、最悪の場合、いまのチベット、ウイグル、内モンゴルのような状態、あるいは少なくとも、いまの香港、台湾のような状態になるだろうことがじゅうぶん危惧されるからです。

これは、右とか左とかいう問題でありません。

もうすでに、中国とのあいだでつばぜりあい(前哨戦)は始まっており、その主戦場はいまのところアメリカです。

しかし多くの政治家やメディアはまだお花畑状態で、ようやく「ひょっとして日本は情報戦を仕掛けられているかもね」というていたらくで、すべてにおいて遅々としてなにも進んでいません。

それに危機感を抱いている人たちが、しかたなくネット等を通して発信しているのが現状です。

実はもう手遅れなのかもしれませんが・・・。

ケント・ギルバードさんも、日本のためにいろいろと積極的に発信をしている1人です。

たとえば、これ(↓)。

http://ameblo.jp/workingkent/entry-11958461771.html

「著名な米国人ジャーナリストであるマイケル・ヨン氏と連絡を取り、彼が昨日発表した記事を、日本語に翻訳して皆さんに紹介する許可をもらいました。」 ケント・ギルバード

朝日、利益半減?

  
久しぶりにいいニュースです。

Asahi Shimbun profit dives 50%

http://www.japantimes.co.jp/news/2014/11/29/business/corporate-business/asahi-shimbun-profit-dives-50/#.VHrzPdKsV0R

Asahi Shimbun Co. said consolidated operating profit fell 50.5 percent from a year earlier to ¥3.1 billion during the first half, marking two consecutive declines.

In addition to sluggish newspaper sales affected partly by story retractions related to the “comfort women” issue and an expose on the Fukushima disaster, the drop reflected falling revenue from ads, which have been declining since the April consumption tax hike, the major daily said Friday.

Group net profit shrank 40.5 percent to about ¥4 billion on sales of ¥215.459 billion, down 5.1 percent.

Starting in August, the daily decided to retract some of its articles on the comfort women, Japan’s euphemism for the women who were forced to provide sex to Imperial Japanese troops during the war, and part of its leak of the government’s “secret” interviews with Masao Yoshida, late chief of the Fukushima No. 1 nuclear plant during the nuclear crisis, due to factual errors.

総統もヨン氏に感服?

 
フューラー(総統)も慰安婦問題について怒っておられるようです。

https://www.youtube.com/watch?v=0c7WjbH6NpU&feature=youtu.be

でも、たしかに「大っ嫌いだ」と聞こえます…ね。

ところどころ空耳があって、笑えます。

日米開戦にまで飛び火した

 
私は、マイケル・ヨン氏のFacebookをずっとフォローしていると書きましたが、12月7日(真珠湾攻撃の日)、ヨン氏はとうとう戦後最大のタブーに触れてしまいました。

https://www.facebook.com/MichaelYonFanPage
 

やっぱり‥。

私が予測していたとおり、とうとう日米開戦のはなしにまで飛び火してしまいました。

慰安婦問題を追求していくと、どうしてもこの問題にぶち当たらざるを得ません。

だからアメリカ政府は、日本に慰安婦問題の過失が無いことを知りながら、その問題を長年放置してきたのです。


マイケル・ヨン氏は、とうとうこの問題に正面から向き合うことにしたようです。

彼のFacebookでは、彼の次の投稿がきっかけとなり、真珠湾攻撃は日米のどちらに非があったのか?で大論争に発展しています。

December 7 --the Day that we American's Celebrate baiting Japan to 'sneak attack' us.

Most Americans still seem to think that Japan attacked us without warning, on a sunny day while we were just whistling in the garden, totally innocent.

The reality is that we already were at war with Japan. We already were fighting.

Another reality -- an inescapable truth -- is that newspapers were already publishing headlines that a Japanese attack was coming. So the newspapers knew it was coming, but the President and the military were caught off guard... Sounds a little suspicious, eh?

And yet during my childhood, we were taught that America was just being its good old self, not a care in the world, and those nasty 'Jap bastards' attacked us without cause or provocation.

It is all a lie. I am sick of lies. My ears are still ringing from gunshots caused by lies. But to say this is to be called a revisionist.

ヨン氏が言わんとしていることは、日本人(とくに保守系)にとってはもうあたりまえの「事実」となりつつありますが、一般のアメリカ人の目には、いわゆる「歴史修正主義」の典型、とても反米的な主張、アメリカの国益を大きく損ないかねない、危険かつ受け入れがたい考えとして映るでしょう。

ヨン氏は覚悟の上だったのか、それとも軽率だったのか?

とうとうパンドラの箱を開けてしまいました。

彼の意見がすんなり受け入れられるとはとても思えません。

彼の立ち位置は、かなり微妙かつある意味危険でさえあります。

下手をすれば、彼のクレディビリティーは大きく傷つき、今後、ジョーナリズムにおいて彼の意見や主張は一切無視されることになるかも知れません。

しかし、もし彼の主張の正しさが認められ始めるなら、これはおそらく歴史の書き換えの始まりになるかもしれません。

それほど大きな掛けであろうと思われます。

要注目です。

中国、「日本省」を創設?

 
中国が「日本省」を創設して「日本がまったく反省していない」ことを喧伝するそうです。

Demonizing Japan (日本の悪魔としてのイメージを定着させる)ですね。


http://www.miniharm.com/2014/12/15/china-ministry-japan-is-bad/

China Creates Ministry Dedicated to Reminding the World That Japan Is Bad

NANJING — To commemorate the 77th anniversary of the Nanjing Massacre, China’s State Council has established an entirely new ministry dedicated to reminding the world that Japan is bad.(日本が悪い国であることを世界の記憶に留めておくための新しい省)

Aptly named the Ministry of Japan Is Bad, the organ is responsible for continually reminding the world about Japanese atrocities during World War II, releasing daily reports about whether Japan as apologized sufficiently for said atrocities, and tracking which Japanese politicians have visited or are planning to visit the Yasukuni Shrine.

“We must not forget the atrocities committed by the Japanese government any more than we should remember those committed by our own.”

“Too long has Japan suppressed the truth regarding its involvement in World War II,” said newly appointed Japan Is Bad Minister Wang Hongwen.

“Since the Japanese will not, the task of vouchsafing historical truth for future generations falls to us.”

“Put simply, our duty is to remind everyone, constantly, that Japan is the worst thing ever.”

Though the ministry was only established two days ago, it has hit the ground running.

According to a preliminary budget, the ministry intends to construct a China-backed Nanjing Massacre memorial in every country, encourage primary schools around the world to reenact the massacre on its anniversary, and ensure the domestic availability of Japanese flags for burning, impromptu protests or other anti-Japanese activities.

In related news, the State Council established another ministry over the weekend dedicated to suppressing the knowledge of the Tiananmen Square protests.

When asked about the apparent hypocrisy, Wang said, “We must not forget the atrocities committed by the Japanese government any more than we should remember those committed by our own.”

中韓が共闘

 
日本を慰安婦問題で訴追する韓国を隠れて支援してきた中国ですが、とうとう表に出て韓国と共闘することになりました。

http://www.wantchinatimes.com/news-subclass-cnt.aspx?cid=1101&MainCatID=11&id=20141217000003

China joins South Korea in study of 'comfort women' issue

A provincial-level archive signed a memorandum of understanding with a foundation from South Korea to work together on the study of "comfort women" — women forced to work in Japanese military brothels during World War II.

China's Jilin Provincial Archives and its counterpart Northeast Asian History Foundation have agreed to jointly hold seminars and conduct exchange of researchers to "find the truth of history." "The comfort women issue is human rights abuse," said the memorandum.

The signing of the memorandum followed the visit by President Xi Jinping of China to South Korea this July, during which Xi and President Park Geun-hye agreed to share resources and cooperate on the study of comfort women during that time.

At the signing ceremony, the Chinese side gave 25 copies of archives concerning the "comfort women" issue to the South Korean side while they gave some oral materials and reference books back.

During World War II, thousands of women, mostly from Korea, China and Southeast Asia, were forced to become sex slaves for the Imperial Japanese Army. The exact number of comfort women — higher estimates are in the hundreds of thousands — is still being debated and researched.

マイケル・ヨン氏の日本語ページ

 
ができたようです。

http://michaelyonjp.blogspot.jp/

中国の反日情報戦本格化?

来年の第2次世界対戦の終戦70周年を意識して、中国はアメリカでの反日攻勢をギアアップさせてきているようです。

http://www.wantchinatimes.com/news-subclass-cnt.aspx?id=20141222000037&cid=1101

Japanese commentator reviews Chinese propaganda in US press

China is strategically promoting anti-Japanese propaganda through American mainstream media, claims Jun Hashimoto, a Japanese national based in Washington DC.

In a commentary penned for the Yomiuri Shimbun of Japan, Hashimoto notes that Chinese state media has been stepping up its anti-Japanese publications in the US in recent years, including in mainstream press such as the Washington Post. Citing a study by the Columbia Journalism Review, Hashimoto states that Beijing's foreign advertising budget was already has high as US$8.7 billion in 2009 and is being increased with the aim of delivering more attacks against Japan.

The commentary comes as Chinese leaders headed by President Xi Jinping commemorated the 77th anniversary of the Nanjing Massacre — the notorious Rape of Nanking carried out by Japanese troops on Chinese civilians and fugitive soldiers following the fall of the city in December 1937 — as a designated national day of memory for the first time last week.

In particular, Hashimoto points to China Watch, "a paid supplement to the Washington Post" financed by Beijing. As the size and type of paper the supplement is printed on is almost exactly the same as the rest of newspaper, it is likely that many readers will be unaware that it is essentially a paid advertisement, he said.

Hashimoto singles out a six-page China Watch edition published on April 30, the first page of which was dedicated solely to the Nanjing Massacre. The article accepts Beijing's claim of 300,000 Chinese victims from the atrocities, a figure which Japanese historians claim to be too high, he said, adding that it also detailed stories of foreign nationals present in Nanjing such as German businessmen and American pastors who sought to protect civilians, included to evoke international sympathy and emphasize the cruelty of Japanese soldiers.

Hashimoto's piece reflects the battle for historicity in which the Nanjing Massacre and the figure of 300,000 victims is a sensitive touchstone in Chinese nationalism, and where Japanese nationalists have sought to downplay or even outright deny the massacre.

Other China Watch articles on seemingly unrelated issues such as pandas and China culture also allegedly inserted comments on China's territorial disputes with Japan and Tokyo's refusal to own up to history as part of a concerted effort to damage Japan's image, the commentary said.

In addition, the state-owned China Daily, which is circulated in the US, has also published extravagant biographies of Chinese leaders, while also finding opportunities to criticize the administration of Prime Minister Shinzo Abe of Japan.

Hashimoto concluded that to win the support of international public opinion, Japan must better understand the nature of propaganda warfare and China's "advertising culture diplomacy."

マイケル・ヨン氏、米国への警告 ?

Michael Yon
December 19, 2014

韓国:米国への警告 ? かつて米軍に接客していた売春婦が弁論の機会を与えられる

最近まで,以前の売春婦の歴史はあまり知られていなかった.しかし,専門家は,韓国政府が,アメリカが半島から米軍を引き上げることを恐れ,米軍の軍人たちをハッピーにさせ,低迷した経済に米ドルをつぎ込むためにも女性達に売春婦となることを勧めた.

年老いた女性の多くは依然として働いていた基地の外で生活している.キャンプハンフリーズ(Camp Humphreys)のすぐ近くの平沢(ピョンテク)市(Anjeong-ri)にある粗末な住居に多くの女性は住んでいた.その地域では基地がどんどん拡大していったため居住費が高騰し,より条件の良い部屋を借りることはできなかったのだ.

===

米国への警告

我々のなかで,ほんの少数の者だけが慰安婦問題(Comfort Women Issue (CWI) )に注意を向け,より巨大な陰謀と沢山の小さな策略に気づいている.実際の所,他にはだれもそれらの策略に気がついていない.知っている範囲でもメディアの人間は何が現在進行しているのか気がついていない.

ほとんどの人間は,人権とか売春を心配しているんだとかいう類の「生き餌」のついた釣り針を何のためらいも無く飲み込んでいる.

普通,韓国人だろうが誰であろうがテレビで売春婦が抱かれていても見向きもしないものだ.それが突然,開花した慰安婦産業(CWI産業)の花形となった.大金と地理的・政治的要因のためだ.

韓国政府は,日本から金を出させ,日本に罪悪感を抱かせるために,CWI産業を作り上げることを助成してきた.韓国は,これまでずっと長い間,世界で最も精力的に売春婦を輸出してきた国の一つであるにもかかわらずにだ.多くの人は韓国というとキムチと売春婦を連想するだろう.

売春が韓国の主要産業の一つであるときに,売春婦についてのこのような批判を日本に浴びせるのは,まったく厚かましい話である.しかし,これは主要な問題では無い.

ポイントは,韓国政府,特に朴大統領が日本を責め続けるのは,韓国は一つの大きなprostituteであり,日本のお金が欲しいということだ.

韓国が作り上げたモンスターは,後ろを振り返って今度は韓国自身を訴えている.

テロリストにターゲットにされるためのベストな方法はテロリストをサポートすることだ.同様に売春婦に訴えられるための近道は,売春婦が誰かを訴えるときに最初にサポートすることだ.

米国は,アメリカ合衆国下院121号決議の成立と,ヒラリークリントンやバラクオバマの声明によって,韓国の売春婦(政府と売春婦の両方)をサポートした.日本をバッシングしていたのでサポートしたのだ.

アメリカにいて日本をバッシングすることはいくつかの面で安全である.米国において中国人と韓国人は日本よりも大きな政治的力を持つ.日本をバッシングすることでより多くの票と献金を集めることができる.もしも票とお金が欲しいなら,日本をバッシングするとよい.中国人と韓国人の両方から票とお金を安全にもらえる.

しかし今,娼婦達はwhore(韓国政府)を訴えている.次のターゲットが誰なのか注意を払っているものはいない.彼女らが韓国政府に勝つならば,次のステップはアメリカ合衆国下院121号決議と米国政府の声明を携えて後ろを振り返り,韓国人の売春婦を「使用」したことに対して米国政府を訴えることだろう.

結局,彼女らは売春婦だ.これは人権と言ったたぐいの問題では無い.いくら払うかだ.

http://www.stripes.com/news/former-sex-workers-who-serviced-us-troops-get-day-in-court-1.319931


Michael Yon
December 19, 2014

South Korea: WARNING for USA -- "Former sex workers who serviced US troops get day in court"
"Until recent years, the former prostitutes’ history has been relatively unknown. But experts have said that the South Korean government, fearing that the U.S. would withdraw its troops from the peninsula, encouraged the women to prostitute themselves to U.S. servicemembers to keep them happy and to bring American dollars into a struggling economy.
"Many of the now elderly women still live outside the bases they once served. In Anjeong-ri, a neighborhood within sight of Camp Humphreys, many of the women have lived in squalid housing, unable to afford better in an area where rent has skyrocketed as the base has expanded."
===
WARNING to USA:
A few of us who are paying attention to the Comfort Women Issue (CWI) see a much larger plan afoot, with many sub-plots. Practically nobody sees these sub-plots, and to our knowledge nobody in the media has noticed what is going on.
Most people still are swallowing the baited hook that this is about human rights, or that anyone actually cares about the prostitutes.
Normally, Koreans and others would not be caught dead hugging prostitutes on television, but suddenly prostitutes are the stars of an ever blossoming CWI industry. Big bucks and geopolitics are involved.
The Korean government helped create the CWI industry to extort money from Japan, and to shame Japan. Notwithstanding that Korea has long been one of the world's most vibrant exporters of prostitutes. When many people think Korea, they think kimchi and whores.
It takes major chutzpah for Korea to make accusations about prostitution when whoring is one of Korea's major industries. But that is beside the point.
The point is that the Korean government, and especially President Park, condemns Japan constantly because Korea is one big prostitute, and Korea wants Japanese money.
Now -- the monster created by Korea -- is turning around and suing Korea itself.
The best way to be targeted by terrorists is to support terrorists, and it is turning out that the quickest way to be sued by prostitutes is to support them first when they sue someone else.
The USA has supported the Korean whores (both the government and the prostitutes) with House Resolution 121, and statements by various officials such as Hillary Clinton and Barack Obama. We supported them because they were bashing Japan.
It is safe to bash Japanese in America for several reasons. One of those reasons is that Chinese and Koreans have more political clout in America than do Japanese, and so bashing Japanese wins more votes and money. If you want votes and money, bashing Japanese is a safe way to get some of both from Chinese and Koreans.
But now the prostitutes are suing the whore (the Korean government), and we few who are paying attention know who is next.
If they prevail against the Korean government, their next step is to use the statements from our government, and HR 121, to turn around and sue the US Government for using Korean prostitutes.
They are, after all, prostitutes. This is not about human rights, but about getting paid.

http://www.stripes.com/news/former-sex-workers-who-serviced-us-troops-get-day-in-court-1.319931

日中韓の歴史問題、今年が正念場―第2次大戦終結70年

http://jp.wsj.com/articles/SB12659516568778773425604580376562467338740?tesla=y&ref=/home-page

 今年は第2次世界大戦の終結から70年の節目の年となる。世界の大半では、記憶から薄れゆく戦争を振り返る好機となることだろう。ところがアジアでは、戦争の歴史は今も生きている。それゆえに、2015年は困難な年になるかもしれない

 戦後70周年を迎えるタイミングは、アジア地域の大国同士――中国、日本、韓国――の関係がここ数年間で最も険悪な時期と重なってしまった。アジア地域ではめったに見られないような政治的手腕が発揮されないと、暴動や意図せぬ衝突が起こる可能性も否定できない

 そうした不幸な出来事が起きるとすれば、それは3カ国それぞれにまかれた積年の反感、不信感、恨みの種の結実と言えるだろう。この3国間にはまだ解決できていない領土問題があることから、国家主義的な感情の高まりは大惨事の原因になり得る。特に中国と韓国の両国と反目している日本国民には懸念すべき理由がある。

 まずは歴史問題でアジアと欧州を比べてみよう。欧州では主な戦争記念日にかつての兵士たちが一同に会し、戦死者たちを追悼している。ところがアジアの人々は、いまだに互いの戦争責任を追及し合っている。70周年は許しと和解のチャンスにもなり得るが、激しい批判や反日感情の爆発につながる可能性の方が高い

 中国の習近平国家主席は昨年12月、初となった南京事件国家追悼式典に参加することで、2015年の基本姿勢を示した。中国はこの日を含め、日中戦争に関連して新たに3つの国民の休日を制定した。中国の政府高官たちは対立の歴史を乗り越えようとせず、それを国家主義的な誇りの中心に据え、自国民に今日の日本を事実上の敵国と思わせようとしている

 日本からの挑発的な発言は中国の国家主義的な指導部の追い風になった。一例が、物議を醸した2013年の安倍首相の「侵略という定義は学界的にも、国際的にも定まっていない」という発言である。南京大虐殺その他の虐殺が起きたこと自体を否定する日本の国家主義者たち、戦争犯罪に関する過去の日本政府の謝罪が訂正されるかもしれないという同国政府当局者の曖昧な発言は火に油を注いだ。

 特に冷え込んでいるのが日韓関係で、戦時中の「従軍慰安婦」問題は、最も基本的な水準を除く両国政府高官による協力の主な障害となっている。

 戦後70年が経過しようとしている今も東アジアという地域は歴史に捕らわれており、永続的な憎悪のようなものに陥りかけている。そうした状況は中国と韓国で実施された世論調査でも裏付けられた。両国の国民は民主国家である日本を最大の脅威と位置付けている。

 こうした冷え込んだ関係だけでも懸念に値するが、国家主義的な感情がこの地域の海にまで流出する恐れもある。東シナ海では、日本による尖閣諸島の実効支配に中国が積極的に反論している。日本海の竹島については、日本政府と韓国政府のあいだで領有権をめぐる見解が食い違ったままだ。両国の船舶の衝突といった小さな事件でさえ、あっという間に手に負えない事態に発展しかねない。

 戦後70周年となる今年に必要なのは、東アジアにこれまでなかったような政治的手腕である。3カ国のリーダーは、感情を落ち着かせ、将来に目を向ける上で、それぞれが重要な役割を果たすことができる。

 米国政府の腹を探ってきた安倍政権は、戦争に対してこれまでで最も包括的な謝罪を行うことを検討すべきである。安倍首相はすべての関係国が知る具体的な事実を挙げ、日本の戦争犯罪をはっきりと認めることで、新たな時代を切り開くことができる。そのあとで、アジアにおける協力関係と市民社会を強化するための大胆な計画に軸足を移せばいいのだ。

 習主席は、中国政府の外部の世界に対する疑念を脇に追いやり、リベラルで民主的な日本はアジアの平和の脅威ではないということを認めて、ニクソンの電撃訪中のような方針転換を図ることができる。そのあとで協力の新たな時代を約束すれば、日本政府も即座にこれに報いるはずだ。

 一方、韓国の朴槿恵大統領は、リベラルな価値観を共有できる日本をアジアにおける最も緊密なパートナーとして受け入れ、北朝鮮への対応から日米韓3カ国同盟の活動まで、さまざまな問題における実質的な協力を確約すべきだろう。

 こうしたことすべてが必要だが、いずれも実現する可能性は低い。必要とされているリーダーシップが発揮されなければ、反日暴動が勃発したり、海洋事故が地域の危機に発展したりしたとしても全くおかしくない状況にある。憎悪という感情の種は、長くかかったとしてもいずれは苦い果実を実らせてしまうものだ。

 その一方で、東アジアの主要国が今年をうまく乗り切ることができれば、より協力的で安定的な未来が待っているという合図になりそうだ。

(筆者のマイケル・オースリン氏はアメリカン・エンタープライズ研究所の日本部長で、ウォール・ストリート・ジャーナルのコラムニストでもある)

私と同じ意見のインド人記者がいる

 
「アジア人が歴史を書きかえるときが来た」

ラケーシュ・シン(RAKESH KRISHNAN SIMHA)は、そう言います。

The West created fake history during the Cold War when there was nobody in a position to question it. Now with the western hold weakening, the truth is coming out -- in torrents. The BRICS are writing their own narrative. India is re-writing its history which was written by British colonial liars. Japan is in the process of doing the same thing.


ラケーシュの記事を紹介しましょう。

http://www.tehelka.com/how-japan-rolled-up-colonialism-in-asia/?fb_comment_id=fbc_745622305481113_757383787638298_757383787638298#fe20c72a07ce07

How Japan Rolled Up Colonialism In Asia

It was Japan’s spectacular victories against two major European countries that sparked revolutionary movements across Asia. In particular, two epic events created a domino effect that ensured the collapse of colonialism.

The first was the sinking of the Russian fleet by the Japanese Navy at the Battle of Tsushima at the dawn of the 20th century. Following the outbreak of the Russo-Japanese war in 1904, the Japanese laid siege to Port Arthur, Russia’s only warm-water port in the Pacific. To relieve the siege, Tsar Nicolas II sent his Baltic Fleet comprising 27 warships.

Finding the Suez Canal blocked by Britain, the Russian fleet sailed 33,000 km around Africa to take on the Japanese fleet. On 26 May 1905, as the tired and inexperienced Russian fleet entered the narrow Tsushima Strait, between Japan and Korea, Admiral Togo Heihachiro launched a blistering attack on it with 37 torpedo boats and 21 destroyers. By the following morning, the Russians had lost 21 ships and 4,800 sailors; 5,917 surrendered to the Japanese.

The Japanese victory was seen as a turning point because, for the first time in modern history, an Asian nation had defeated a European power.

Sun Yat-sen, the founder of modern China, said in 1924 in Kobe, Japan: “Since the day of Japan’s victory over Russia, the people of Asia have cherished the hope of shaking off the yoke of European oppression, a hope which has given rise to a series of independence movements — in Egypt, Persia, Turkey, Afghanistan and finally in India. Therefore, Japan’s defeat of Russia gave rise to a great hope for the independence of Asia.”

In Jawaharlal Nehru’s view, the Japanese victory lessened the feeling of inferiority besieging Asians. “A great European power had been defeated, thus Asia could still defeat Europe as it had done in the past,” he wrote in The Glimpses of World History (1934).

For a time when communications were slow and patchy, the news travelled like a tsunami to the Indian hinterlands. Decades before they would hear of Mohandas Gandhi, people in remote villages were excitedly talking about how Japan had humbled a ‘gora’ country.

Japan became a magnet for Indian freedom fighters. Large numbers of Indian students joined Japanese universities in order to be close to this new hub of Indian revolutionaries. Rashbehari Bose, who tried to incite a mutiny in the Indian Army during World War I, escaped to Japan after the attempt failed. Britain was Japan’s ally and the two countries had signed the Anglo-Japanese Alliance in 1902, but Tokyo refused to hand over Indian revolutionaries to the British colonialists.

Bose married a Japanese woman, took Japanese citizenship and founded the Indian Independence League. In June 1942, at the Bangkok conference, Subhas Chandra Bose was asked to join the League and become its president. Bose took charge of the Indian National Army in September 1942.

Battle of Singapore
If the Battle of Tsushima was the spark that lit the flame of hope in Asia, it was the Battle of Singapore in 1942 that dropped the “atomic bomb of nationalism” in Asia. Located at the southern tip of the Malay Peninsula, Singapore was considered an impregnable fortress designed to stop any attack on Britain’s Asian possessions. Garrisoned by 1 lakh British, Indian and Australian troops, it was Britain’s “Gibraltar in the Far East”.

After the Anglo-Japanese Alliance ended in 1923, the British War Office was confident it could deter the Japanese. Colin Smith writes in Singapore Burning (2006) that the Japanese were portrayed as “little yellow men”, comical figures who could not see well enough to shoot straight or fly modern aircraft with skill. In fact, some Australian officers expressed their disappointment they would not be meeting more worthy opponents.

On 8 December 1941, Japan called their bluff. Deploying the Asian equivalent of the blitzkrieg, Japan established overwhelming air and naval superiority over Malaya and Singapore within a week. As a battle-hardened force of 25,000 Japanese troops and 200 tanks scythed through the jungles of Malaya, down south, the Japanese Navy showed the British they could shoot — and shoot well. Two massive battleships — the Prince of Wales and Repulse — were sunk off the Malaya coast by precision air strikes with the loss of over 800 British sailors. (In fact, the funnels of the Prince of Wales still stand out of the waters at the mouth of Kuantan Bay.) Among the dead was Admiral Tom Phillips, their naval commander. Effectively, in one ruthless campaign, the Japanese ended British sea power in Asia.

The loss of these capital ships had a devastating impact on morale back home. The then British prime minister, Winston Churchill, wrote in his memoirs: “I put the telephone down. I was thankful to be alone. In all the war, I never received a more direct shock.”

Shock and awe were in store aplenty for the British. On 15 February 1942, Japanese General Tomoyuki Yamashita asked Lieutenant General Arthur Percival of the British Army in Singapore, “Do you wish to surrender unconditionally?” Without wasting a second, Percival blurted out: “Yes we do.”

It was a brief exchange, but the surrender would prove to be a turning point in the history of the world. The myth of the invincibility of the West was punctured. For the British, the French and the Dutch, the fall of Singapore and the advance of the Japanese across the region destroyed the myth of imperial supremacy. The capitulation of so many British empire troops before a Japanese Army a fourth of that, showed doubting Asians that the British could be beaten.

Look who’s yellow
Chinese, Indians, Malays and Burmese had front seats to this British tragicomedy. They were witness to the cowardice and racism of British and Australian troops; and they were shocked by the uninspiring leadership of British officers who were more interested in manicuring their golf courses and munching on cucumber sandwiches than digging in for a fight. Coming less than two years after the Germans defeated the 3.38 lakh strong British Expeditionary Force in Boulogne and Calais in 1940, the rout in Singapore exposed the fragile foundations of the British empire.

NS Rajaram, a NASA mathematician and Indologist, remembers talking to Indian soldiers of the British imperial army. In an article for Folks magazine, he quotes one of them, now settled in Penang, Malaysia: “When the Japanese attacked, the British ran away. They were very clever. They had a wonderful life with bungalows and butlers and cooks and all that, but as soon as the Japanese came, they ran away. And once they got back to India, they sent Gurkhas, Sikhs, Marathas and other Indians to fight the Japanese. They knew it was too dangerous for them. That is how we got independence in Malaya.” Rajaram says not one of these World War II veterans remembers the British fighting the Japanese — only running away.

Lee Kuan Yew, the former prime minister of Singapore, corroborates that statement. In his memoirs, The Singapore Story (1998), Lee describes the Japanese invasion of Malaya and Singapore, which he had experienced as a youngster. “In 70 days of surprises, upsets and stupidities, British colonial society was shattered, and with it all the assumptions of the Englishman’s superiority,” he writes.

“The Asiatics were supposed to panic when the firing started, yet they were the stoical ones who took the casualties and died without hysteria. It was the British civilian bosses who ducked under tables when the bombs and shells fell. It was the British civilians and bureaucrats in Penang who, on 16 December 1941, in the quiet of the night, fled the island for the ‘safety’ of Singapore, abandoning the Asiatics to their fate. The British had proved as frightened and at a loss as to what to do as the Asiatics, if not more so.”

According to War Office records released on the 50th anniversary of the fall of the fortress, members of Australia’s 8th Division were guilty of looting, rape, drunkenness, insubordination and even murder. One document says an entire battalion of Australian troops assigned to guard the coast had simply fled, allowing the Japanese to walk through the gap. “The Australians are known as daffodils: beautiful to look at, but yellow all through,” it says.

Road to perdition
Britain’s Asian nightmare was a long time coming. Declassified files from Britain’s Colonial Office show British administration of Asia in an unflattering light. One of the files contains the war diary of Vice-Admiral Geoffrey Layton, acting Commander-in-Chief of Britain’s Eastern Fleet. He wrote: “Man for man, our men were inferior to the Japanese in training and in the moral qualities of audacity, tenacity, discipline and devotion.”

In fact, the German blitzkrieg in France had revealed the sloth and corruption that flourished in the British Army. Theft of stores, fuel and even trucks by soldiers was common, writes military historian Max Hastings in Winston’s War (2010).

Churchill pressed his generals to overcome their fears of the enemy, but Hastings says, “A perception was growing that Britain was too yellow to fight.”

Things didn’t get any better when, in August 1941, Churchill sent his man, Alfred Duff Cooper, to Singapore to report on the preparations for the Japanese attack. In a letter to Churchill, he complained that the governor of the region, Shenton Thomas, had cancelled Cooper’s order that European women and children should be evacuated first from the area. Here is Thomas’ version of the row: “I stood for no racial discrimination. He (Cooper) said in council that he considered a European ought to get preference over an Asiatic.”

The scenes of exodus from Malaya were nothing less than disgraceful. While British families were evacuated, Asian families were left behind. No arrangements were made for their exit.

Surrender spectacle
Author James Leasor says in Singapore: The Battle that Changed the World (2001) that the British treated Asians to an “unprecedented exhibition of their own humiliation and ineptitude”.

“Never in all imperial history had such a spectacle been staged before nor watched by so vast and attentive an audience. Subject peoples had watched the British destroy their own myth. Now nationalism, which had been either nascent or non-existent, surged to maturity.

“If one Asiatic power could so humble the greatest imperial power in the world, then other countries suffering under imperial jackboots could rise and fight.”

The Japanese treated the surrender as a major spectacle. As the British and Australian pows were marched off, the Japanese guards told the locals: “Look at your proud masters now.”

The Australians, who had indulged in rioting and rape of Singapore civilians (the people they were supposed to protect), were treated most harshly.

Japan’s ‘atomic bomb’
On 9 February 1947, The New York Times published an editorial that said Japan had dropped an “atomic bomb of nationalism” in Asia. “When the Japanese came, they made three important changes. First, they exploded the myth of military and social invulnerability of the ‘pukkah sahibs’. They overwhelmed their military forces in short order and then subjected white prisoners to every form of indignity and encouraged former servants of the white man to do likewise.

“Second, they inaugurated a propaganda campaign that has been eagerly continued by nationalist leaders. Knowing the people could not read, the Japanese set up radio stations and established outdoor radio receiving units in practically every village. Thus millions who could not be reached through the eye were reached through the ear.

“That the colonial peoples of the Far East intend to have their freedom, and that they eventually will win it, there is little doubt. Their numbers are many times those of the white man. And for the first time in their history — thanks largely to the Japanese — they have modern arms with which to fight.

“Whatever the outcome of these present days of turmoil and transition, the Far East in all probability will never again be the happy hunting ground of European imperialists and the predatory white businessman.”

(This is the first article in the two-part series)

日本人がつくる世界史

日下公人×宮脇淳子の新シリーズ対談#10-1 ゲスト倉山満『日本人がつくる世界史』

https://www.youtube.com/watch?v=VNguZf4T_Ww

アルジャジーラがマイケルヨンについて書く

 
国内外の主要メディアがひたすらスルーしてきたマイケルヨンの慰安婦問題に関する主張、ついにアルジャジーラが取り上げました。

記者のMicahel PennはPro-China、つまりAnti-Japanだそうですが、それにしてはわりと客観的に報道しているようです。

http://www.aljazeera.com/indepth/features/2015/03/japan-comfort-women-battle-spills-150311082100873.html

Japan's 'comfort women' battle spills into the US

Michael Penn | 16 Mar 2015

Tokyo, Japan - With an ideological ally in Prime Minister Shinzo Abe, right-wing activists have been emboldened to press forward their agenda not only against the domestic media and many in Japanese society, but also the United States as well.

These activists never completely disappeared after World War II, but for most of Japan's post-war history they were pushed into a narrow margin well outside the mainstream, which itself largely embraced the pacifist culture enshrined in the Japanese Constitution of 1947.

In recent decades, however, the margin inhabited by the political right has broadened and it is making inroads back into the mainstream. The relative acceptance of a prime minister holding Shinzo Abe's outspoken views on history and education serves as one point of evidence.

The hottest political flashpoint is the battle over historical memory, especially as it relates to the "comfort women" - the tens of thousands of Asian, Dutch, and Australian women kept captive in war-time "comfort stations" for sexual use by soldiers of the Japanese Imperial Army.

Revising history

Most Japanese right-wing commentators don't deny that such comfort stations existed, but they bristle at suggestions the women were kidnapped from their homes, badly mistreated, or were anything other than highly paid prostitutes.

Statue draws protest from Japan

They insist the experience of the comfort women should not be singled out for special criticism, as every other military force in history also had women serving the troops. The Japanese Imperial Army, they contend, acted no differently than all others.
A new development is that Japan's right-wing activists have now taken their struggle to revise historical understandings into the United States in several forms: by campaigning against local monuments and US textbook descriptions of the "comfort women" experience, and by recruiting American spokesmen to help them spread their views.

One of the boldest actions, carried out not by unofficial activists, but by the Abe government itself, took place last November and December. Japanese diplomats contacted McGraw-Hill publishers in New York and asked them to delete two paragraphs regarding comfort women in the world history textbook Traditions and Encounters: A Global Perspective on the Past.

The US publisher naturally rejected the request, even though it was followed at the end of January by comments made by Prime Minister Abe himself in the Diet, Japan's parliament.

The Japanese leader said he had read the relevant section of the textbook and was "shocked," and he bemoaned that previous Japanese governments had "failed to correct the things we should have corrected".

The McGraw-Hall protest provoked a letter from 20 US-based historians published this month by the American Historical Association.

The historians' letter asserted that careful research had established that the wartime comfort women's experience contained "beyond dispute the essential features of a system that amounted to state-sponsored sexual slavery".

These historians went on to express dismay that "conservative Japanese politicians have deployed legalistic arguments in order to deny state responsibility", and that "extremists threaten and intimidate journalists and scholars involved in documenting the system and the stories of its victims".

Mobilising support

Japanese right-wing activists have been proving increasingly formidable in terms of the amount of support they can mobilise.

More than 23,000 plaintiffs have signed on for a lawsuit against the centre-left newspaper Asahi Shinbun for allegedly damaging the national honour and causing emotional distress through its coverage of the comfort women issue over the years.

Other lawsuits have been launched, for example, to force the removal of a comfort women monument in a park in Glendale, California.

A handful of conservative US citizens have recently allied with Japan's political right and have found themselves highly celebrated within these circles as a result.

Perhaps the most high-profile American recruit to the cause is Michael Yon, an award-winning writer and photographer who gained a degree of prominence for his on-the-ground coverage of the US military in Iraq and Afghanistan.

Recently, Yon has become fixated on China, which he describes as a "criminal state" bent on regional and, ultimately, global domination. He views the comfort women issue not as a genuine campaign for justice or the proper recognition of history, but as a strategic "information war" meant to keep Japan divided and weak.

As Yon explained on his Facebook page: "Japan must make a Constitution that is pro-Japan. Japan must be a powerful fish that is far too dangerous for China to try to swallow or push around.

"Ultimately, there will be no peace if Japan is weak. A weak Japan will eventually lead to war."


Annoyance and hostility

This is a message that is highly congenial to the Japanese political right, which holds precisely the same analysis about the nature of China, the need to discard the pacifist constitution, and the strategic imperative that Japan faces in East Asia.

Beyond the handful of idiosyncratic voices such as that of Yon, the overwhelming response that Japanese right-wing activists encounter as they seek to influence the international debate is one of annoyance and hostility, rather than sympathy.

As Koichi Nakano, professor of Sophia University, told Al Jazeera, "negative foreign media [including the US media] coverage of Japan increases each time Abe and his fellow conservatives make a move towards historical revisionism".

For its part, it is foreign media coverage of their cause that Japanese right-wing activists hold responsible for the negative views of their activities.

As Hideaki Kase, chairman of the Society for the Dissemination of Historical Fact, bluntly told foreign reporters at a February press conference, foreign journalists based in Tokyo are "entirely ignorant about Japan and haven't studied sufficiently".

慰安婦問題の総括


The Mainichi(August 07, 2013)で戦時中ビルマで慰安所で働いていた朝鮮人の日記が紹介されています。

http://archive.today/1jcC4

マイケルヨン氏がそれを受けて以下の記事を書いています。

これが結論ですね。

よくまとめられています。

"Diary written by Korean worker at comfort stations in Burma, Singapore found"

The World War II sex slave narrative is a fabrication. It did not happen. Koreans and Chinese claim that 200,000 women were kidnapped. They are lying, and they are caught.

This lie is being perpetuated by communists in various countries. There are various reasons to perpetuate the story.

中韓の慰安婦などをめぐる反日プロパガンダ(嘘)の背景にあるもの

One reason is racism towards and envy of Japanese. Japanese are very successful and this hurts some immature people's feelings, and scares others. Instead of striving to a Japanese standard, people try to pull or push Japanese down.

日本人に対する差別/嫉妬

Another reason is money. People are trying to extort money from Japan. They see this issue as blank check. Japan owes them nothing that is not already paid.

金銭的な動機

Another reason is local politics. President Park in Korea and various American and other politicians use this issue to whip up hatred against Japanese and get votes/money from Chinese and Koreans.

政治的な動機

集票目的: 朴大統領、マイクホンダなど

Another issue is business. The sex slave narrative has become an industry with professors giving speeches, authors writing books and moviemakers doing their thing.

ビジネス

学者・作家: 性奴隷は儲かるネタ。それをネタに出版、講演会などのビジネスチャンスを増やそうとする人々。金銭的なサポートも中韓から受けることができる。

映画制作者: 性奴隷をテーマに映画を作れば、世界最大の市場、中国でビッグヒット間違いない。世界中の華僑も応援してくれる。

The largest reason comes from China. The People's Republic of China is using the narrative to isolate Japan and keep Japan weak. China is expanding economically, politically, and they are building ships today. PRC is trying to make people fearful of Japan.

日本の弱体化~中国共産党(PRC)が仕掛ける情報戦

経済的、政治的、軍事的な覇権拡大を目指す中国にとって日本は邪魔者。

Hatred is a compound emotion. Every good writer and artist knows that to create hatred, mix the colors of anger and disgust. Fear is a basic component of anger. (I believe this -- some psychologists say I am wrong, but I think fear is a component of anger.)

To make people hate Japanese, Chinese information warriors know that they must make us angry and disgusted with Japanese. This will make us hate Japanese.

How do they achieve this? They write books such as the Rape of Nanking. They focus on any and every bad thing that Japan did or did not do. They accuse Japanese of being mass rapists, slave keepers, and cannibals.

The cannibal appellation has been used against other people, such as Jews. Successfully labeling someone a cannibal creates instant hatred because this incapsulates into one moment fear, anger, and disgust.

Remember that fear, anger, and disgust are three of the six universal emotions. The others are surprise, happiness, and sadness.

If an information warrior can make people feel fear, anger, and disgust towards a target, they create hatred. Hatred translates to dehumanization and bullets downrange.

The PRC is trying to make us hate Japanese by evoking these emotions by labeling Japanese as cannibal rapists.

In fact, it is the Chinese government that is disgusting, and people in the region should fear China.

As China creates a broth of hatred, the hate soup is splashing back on them.

米大学で開催された「慰安婦問題否定イベント」

米大学で開催された「慰安婦問題否定イベント」がガラガラ、一方で慰安婦問題否定論者への対抗イベントは立ち見が出るほどの盛況

http://news.livedoor.com/article/detail/10062785/

しかし、ケント・ギルバートも英語ビデオで反撃開始。
「歴史修正主義者はどっちだ!?」

http://ameblo.jp/workingkent/entry-12020507238.html?frm_src=favoritemail

マイケル・ヨンも、アイリス・チャンについて「世界抗日戦争史実維護連合会」のエージェント、すなわち中国共産党の工作員のひとりであると主張。

http://michaelyonjp.blogspot.jp/2015/04/iris-chang-author-of-rape-of-nanking.html

在米日本人や在日米国人はこのようにがんばっているのに、肝心の本土の日本国民は口をつぐんでだんまりを決めている。

中国の反日工作は伝統芸

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
平成27年(2015)4月28日(火曜日)
   通算第4529号

 長沙に世界一の高層ビル(838メートル)は夢まぼろしに終わった。とうとう「予定通り」遠大集団は宣伝効果あったとして、建築を中止。
*************************

 長沙の手前まで日本軍が進撃したとき蒋介石は長砂を焦土と化し、これを「日本軍がやったこと」と宣伝しながら重慶へ逃げた。長砂は焼け野原となった。

 嘘はすぐにばれた。その前にも花園堤防を切って「日本の空爆による」と逆宣伝したが、大洪水の救援をしたのが日本軍だったことはすぐに知られるところとなった。堤防の決壊による洪水で、下流域の農民など80万人から百万人が死んだ。

蒋介石の逃避行は上海から南京、武漢、長沙、そして重慶。もっとも毛沢東はもっと遠くに「遠征」し、早々と陝西省の延安までにげて三年間、洞窟に隠れ住んだ

その共産党が、「抗日戦争勝利70年」とかの軍事パレートを行うというのは噴飯ものであり、おこがましいのである。図々しいにも程がある

長砂は湖南省の省都。この地域からは毛沢東、劉少奇、秋勤、そして朱容基ら、暴れん坊で性格や大胆、野卑な人間を産む土地である。

さて、この長沙に世界一の高層ビル「ブルジュ・ハリファ」(ドバイに聳え、828メートル)を10メートル越える838メートルの「天空城」を造ろうと宣言したのは、遠大集団。CEOは張跳。総工費90億元(邦貨換算1800億円)。

複合ビルとし、中学、高校、託児所、老人ホームも入れて、四千世帯、三万人が暮らす空中都市とする。なかには有機栽培の農園もつくると言った。

「中国の夢」を語ったのだ。

しかも三年か、四年かかる工事を七ヶ月でやってのけると豪語した。

壮大な都市計画はマグニチュード9の地震にも耐えられ、風力も問題はなく、急速エレベータを工事する。安全に問題はない、と遠大集団は主張していたが、中国の建築専門家、天気予報士、地質学者らから疑問の声が渦巻いていた。

▼当局は、予想されたように計画に許可を与えなかった

「長沙当局は結局、安全性が保証されないとして建築許可を発行しないことを正式に決めた」(サウスチャイナ・モーニングポスト、4月27日)。

張跳はしょげもせず、替わりに遠大集団は「19日間に57階建ての小天城」を建築した。これはあらかじめ鉄筋を組み立てて、移動据え付け工事によるもので、ともかく最速記録を打ち立てた。

ボーアオ会議に張跳・社長が出席し、「まだあきらめたわけではない」と強気の姿勢を見せた。

しかし、この社長、中国で初めて自家用飛行機を所有したことでも知られる売名家で、もともとこの838メートルの高層ビルはアナウンス効果の売名を狙ってのではないかという観測もしきりである。
S.Shimizu
Calender
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